2022.10.01

クリニックの電子カルテ普及率は今どのくらい？

電子カルテは、医療現場のICT化の基幹を支える欠かせないシステムとなりました。しかし、中・大規模の病院を中心に電子カルテの導入が進む一方で、クリニックでは紙カルテの運用を行っていることがまだまだ多い印象があります。
現在、どのくらいのクリニックが電子カルテを導入しているのでしょうか。
この記事では最新の統計データから電子カルテの普及率について、ご紹介します。

普及率の現状

厚労省が統計データの「医療施設調査」を元に作成した「電子カルテシステム等の普及状況の推移（厚生労働省HP）」から下記のグラフを作成しました。

クリニック（表中の一般診療所）の電子カルテ普及率は、平成20年（2008年）に14.7%でしたが、平成29年(2017年)に41.6%に上昇しています。病院と比べると、やや普及が遅れていますが、クリニックの普及率は年々上昇しています。

普及率が上昇している理由

電子カルテの導入を後押しする要素として、以下のようなことが考えられます。

性能が向上し、使い勝手がよくなった

電子カルテは1999年に厚労省が認可したことにより日本で使用が始まりましたが、その後導入の実績を積み上げながら導入先のベストプラクティスを集め、その完成度を上げてきました。今では、完成度が高く、かつクリニックのニーズに応じた多数の製品が林立しています。クリニックの経営課題である、業務管理の効率化、情報共有、診療の質向上に確実に貢献しています。

多くの医療機関で普及し、電子カルテの使用に抵抗ある人が減った

規模が大きな医療機関ほど電子カルテの導入が早く進み、現在、多くの勤務医にとって電子カルテは毎日診療で使用するツールです。他院で外勤がある医師は、自院とは別の電子カルテを経験していることも多いでしょう。電子カルテに触れる機会が多くなり、電子カルテを使用することが当然のように感じている方も多いはずです。このような状況から、医師がクリニックを開業するときは、多くの場合、電子カルテを導入するようになりました。

上記の理由のほか、統計データには反映されていませんが、コロナ禍でオンライン診療の利用が高まっていることや、患者と職員または職員間の「非接触」な機会が求められていることも、今後電子カルテの利用が高まる一因になるものと思われます。

導入を見送る理由とは

一方で、過半数の58.4%の診療所では、電子カルテを導入していません。過半数の6割が紙カルテを運用しているということですが、導入を見送る理由として以下のような点が考えられます。

導入コストがかかる

電子カルテの導入にあたって、導入にあたり、初期費用がかかります。導入に直接かかるコストのほか、周辺システムとの連携、ハードウェア購入、サポートメンテナンスサービス契約、システム更新などに費用がかかる可能性があります。また、電子カルテになじみがないと、導入後の費用対効果がイメージしにくくなり、二の足を踏む要因として課題となっています。

電子カルテに慣れてない、ITリテラシーが低い

普段紙カルテで診療を行っている医師にとって、PCを操作しながら問診を行うことは難しいそうに感じるのではないでしょうか。また、医師は電子カルテになじみがあっても、電子カルテどころかパソコン慣れていないスタッフがいる可能性もあります。いざ自院に電子カルテを導入しようと考えたとき、電子カルテの操作を一から学ぶ必要があるとすると、ハードルが高くなります。

まとめ

電子カルテの普及が進んでいる背景、一方で導入をためらう理由をそれぞれ見てきました。
実際にはさらに、それぞれのクリニックで、導入する理由、しない理由があると思います。

私たち医ノ助は、クリニックの電子カルテ導入を支援していますが、クリニックの課題、困っていることを電子カルテの導入でどのように解決できるかを考え、提案するように心がけています。

医ノ助がご紹介できる電子カルテ製品の一覧は、下記からご覧いただけます。
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